省エネルギー計算の代行を手掛ける三誠株式会社は、顧客から意匠図や設備図など図面データを受け取り、自社内で必要な情報を読み取ることから始めるといいます。

国の建築研究所のプログラムをアレンジした独自のシステムで計算を行う、スピーディーかつ正確な計算を行うことをモットーにしています。

省エネルギー計算は、建築物の省エネ法だけでなく様々な制度に連動しているといわれており、今後も重要な計算になるものです。

2017年4月には、2，0000平米を超える非住宅の新築および増築には適合性判定（省エネルギー適合性判定）の申請が義務付けされた、そして2021年4月からは300平米以上の非住宅が対象になるなど領域そのものが拡大されました。

適合性判定では、確認申請と連動する形で審査が行われる、省エネルギーの適合通知書がない場合には確認済証の交付が行われなくなったといいます。

なお、省エネルギーの適合通知書の交付は確認申請との整合性が問われる関係からも指摘・図面の差し替え対応が頻繁に発生する恐れもあるなど、迅速な対応が求められるようです。

三誠株式会社では、今までに数多くの実績を持つことからも、法律の変化に対しても柔軟な対応が取れる強みもあります。

公式サイトでは、省エネルギー計算の概要・適合判定・省エネルギー計画届出・計算方法・検討業務・提出後のサポートなどのコンテンツが用意してあり、省エネ計算の大枠を把握することができます。